【ラプラス・ダークネス】言っていることが違う?セクハラ行為の投稿が配慮に欠けていたと事務所も謝罪するも余計に炎上する

 

SNSや掲示板で話題となっている「ホロライブ」所属のラプラス・ダークネスさんによる投稿と、それに伴う所属事務所の声明について、経緯をまとめました。

ラプラス・ダークネスさんが自身のSNS上で一部のリスナーに向けた過激な表現を用いたことで批判が集まり、所属事務所のカバーが声明を出す事態へと発展しました。事務所の発表では直近に本人への深刻な性的嫌がらせ被害があったことが明かされたものの、当初の問題提起との食い違いや発信方法をめぐって議論が続いています。

 

主な議論のポイント

  • ラプラス・ダークネスさんが自身のXアカウントにて、関係性のない相手からのセクハラ行為を非難する中で「オス」などの強い言葉遣いを用いた投稿を行い、ネット上で物議を醸しました。
  • 所属事務所のカバーが公式声明を発表し、タレントの配慮に欠けた言葉選びを認めつつ、直近で第三者から局部画像を送りつけられる被害があったことを明かしました。
  • ラプラス・ダークネスさん本人も発言の一部を謝罪し、被害を受けて衝動的になってしまった経緯を説明した上で、後日改めて配信で説明すると発表しました。
  • 発表された被害内容と最初の投稿内容の食い違いや、DMが閉じられている環境でどのように被害が発生したのかという疑問点がネット上で浮上し、さらなる議論を呼びました。

 

過激な言葉選びと特定の属性に向けた発信への批判

騒動の直接の引き金となったのは、ラプラス・ダークネスさんがX上で行った、セクハラを行うリスナーに対する注意喚起の投稿でした。その投稿の中で「セクハラオタク男達へ」「オス」といった過激な単語が用いられており、悪質な行為を行っていない一般の男性リスナーやファン層までもひと括りに攻撃するような表現になっていました。所属事務所のカバーも声明の中で、配慮に欠いた言葉選びであったことを認めており、本人の発信スタイルや公の場での言葉の選び方に問題があったことは明確な事実となっています。

この発言に対し、悪質な嫌がらせに対して怒りを覚えるのは当然と理解を示す声がある一方で、大きな主語を使って不特定多数の男性を傷つけるような発信をしたことへの反発が広がっています。栃木県の「とちぎ未来大使」などの公的な役職を務めている立場でもあり、影響力のある配信者として言葉の重みを受け止めてほしかったという落胆の声も上がっています。

 

被害の公表に伴う説明の食い違いと状況への疑問

批判がさらに激化した最大の理由は、炎上後にカバーとラプラス・ダークネスさんが発表した被害内容が、最初の投稿と大きく食い違っていた点にあります。本人が最初に行った投稿では、あくまで公開された場で行われるセクハラ発言に対して不快感をあらわにしていました。ところが、その投稿が炎上した後に事務所が出した声明では、第三者から直接局部画像を送りつけられる深刻な被害を受け、そのショックで衝動的に投稿してしまったという説明に変わりました。さらに、ラプラス・ダークネスさんの公式アカウントは普段からダイレクトメッセージを受け付けない設定になっており、一般のリスナーが直接画像を送りつけることはできない仕組みになっています。仮にリプライやメンションで画像が投稿されたのであれば、他のリスナーの目にも触れて大騒ぎになっているはずですが、そうした目撃情報や証拠のスクリーンショットは一切見当たりません。また、送ってきた相手がオタク男性やリスナーであると特定できた根拠も示されていない状態です。

こうした状況からネット上では、自身の失言による炎上を有耶無耶にするため、後から別の被害を持ち出して被害者の立場に逃げ込んだのではないかという厳しい追及が続いています。本当に犯罪被害に遭ったのであれば警察に相談して法的に対処すべき事案であるにもかかわらず、送付経路の説明もつかない被害を理由にして男性リスナー全体への攻撃を正当化しようとした姿勢に対し、ファンからも強い不信感と疑問の声が上がっています。

 

まとめ

  • 悪質なセクハラへの抗議として男性全体を攻撃するような過激な表現を使い、反発を招いたこと。
  • 当初抗議していた公開の場での発言から、後付けのように私的な局部画像の被害へと話がすり替わっていること。
  • ダイレクトメッセージが届かないはずのアカウントで画像が送られた具体的な経路が示されず、説明に疑問が残っていること。

今回の騒動でファンが強い不満や疑問を抱いた根本には、日頃から配信を支えてきたリスナーまでも巻き込む形で攻撃的な言葉が使われたことや、批判を受けた後に筋の通らない説明で逃れようとしたように見えた不信感があります。悪質な嫌がらせに対して毅然と対処すること自体は正当な権利であるにもかかわらず、発信の仕方や説明の順序を誤ったことで、本来の被害とは別の部分で厳しい批判を受ける結果となりました。今後は感情的な発信を控え、法的な対処は事務所と連携して粛々と進めつつ、公の場に立つ活動者としての発言の責任を丁寧に見直していく姿勢が求められます。